shop
menu
close

マガジン

子育て

【0才〜22才まで】子育ての総額費用はいったいいくら?何にかかるのかも解説

記事公開日:
【0才〜22才まで】子育ての総額費用はいったいいくら?何にかかるのかも解説

・子育てでお金がいくらかかるのか分からない……
・ほかの家庭では子育てにお金をいくらかけているの?
・お金に困ったらどうしよう?助成金とかあるの?

子育ては意外とお金がかかるものです。しかし子育てにかかる総額費用を細かく把握していないパパ・ママも多いのではないでしょうか。子育てを楽しみたいけれど、お金のことが分からないと不安になってしまいますよね。この記事では0才から22才までにかかる子育て費用を年齢別にご紹介します。記事の最後に子育てにまつわる助成金についても解説しています。

子育てにかかる費用の内訳には何がある?

家計簿をつけている様子

子育てにかかる費用は、学費もあれば日々の衣類費、食費、おこづかいなどさまざまです。内閣府が2010年3月に発表した『インターネットによる子育て費用に関する調査』では、子育て費用の内訳を以下のように発表しています。子育て費用は、大きく分けて養育費と教育費に分けられます。

・養育費 子どもの日々の生活にかかる教育費以外の費用
・教育費 学費や塾、クラブ活動など子どもの教育にかかる費用

項目内訳例
養育費衣類・服飾雑貨費普段着、靴、アクセサリーなどの費用
食費食材費、外食費など
生活用品費おむつ、ベビーカー、学習机、子ども用ベッドなどの費用
医療費予防接種、医薬品などの費用、交通費
保育費保育園・幼稚園の入園費用、月々の保育費など
子どもの携帯電話料金基本料金、通話料など
おこづかい子どもが自由に使い道を決められるお金
お祝い行事関係費出産祝い、入園・入学祝い、卒業祝い、クリスマスなど季節のお祝い行事費用など
子どものための預貯金・保険将来の教育費などのために積み立てている預貯金など
レジャー・旅行費日帰り・宿泊旅行費など
教育費学校教育費授業料、修学旅行費、給食費など
学校外教育費学習塾費、家庭教師への授業料など
学校外活動費習い事の月額費、用具・用品費など

ご家庭の家計に応じて、それぞれの項目にかけられる費用は異なります。どこにどれだけの費用をかけられるのかを計画的に考えておくことで、無理のない子育てができます。

0才から中学生まで年間にかかる子育て費用

女の子が貯金している様子

子育て期は、0才から15才までの義務教育期間、15才から18才までの高等学校期間、18才以降の大学期間の3段階に分けられます。まずは義務教育期間の0才から15才までで、いくらかかるのかを見ていきましょう。

幼稚園から中学校までの子どもひとり当たりの子育て費用全体の平均は、以下のとおりです。しかし公立学校か私立学校かで教育費が大きくちがってくるため、平均値はあくまでも目安です。

年齢費用
0才93万1,246円
1才87万8,040円
2才94万2,715円
3才104万577円
4才119万7,116円
5才115万9,523円
6才121万5,243円
7才111万2,082円
8才105万9,791円
9才113万1,097円
10才115万2,088円
11才123万5,483円
12才126万9,053円
13才152万7,873円
14才153万1,521円
15才161万1,802円

(参照:内閣府『インターネットによる子育て費用に関する調査』2010年3月)

幼稚園から中学校までの教育費は「公立」か「私立」かで大きくちがう

子どもひとり当たりの公立と私立の年間学費(学校教育費+学校給食費+学校外活動費)は、以下のとおりです。

公立私立
公立幼稚園22万3,647円/年私立幼稚園52万7,916円/年
公立小学校32万1,281円/年私立小学校159万8,691円/年
公立中学校48万8,397円/年私立中学校140万6,433円/年

(参照:文部科学省『平成30年度子供の学習費調査の結果について』2019年12月)

幼稚園から中学校まですべて公立へ通った場合だと総額404万円、すべて私立へ通った場合だと総額1,539万円かかります。つまりすべて公立に通った場合と私立に通った場合では、総額1135万円ほどの差があります。公立か私立かで子育てにかかる教育費は大きな差があるため、子どもの進路計画に応じて必要な資金がいくらなのかを把握することが大切です。

高校3年間にかかる子育て費用

高校生が勉強している様子

高校3年間にかかる子育て費用も確認してみましょう。養育費については、内閣府が発表した『インターネットによる子育て費用に関する調査』には高校生以降の子育て費用に関する調査データがないため、目安として捉えてください。

高校3年間の養育費

年間養育費は、中学生と高校生でライフスタイルと養育費に変化はあまり見られないと仮定し、中学3年生15才の子育て費用を参考に算出すると、161万1,802円−(学校教育費+学校外教育費+学校外活動費)=95万7,853円となります。つまり高校3年間の養育費は総額287万円かかります。

(参照:内閣府『インターネットによる子育て費用に関する調査』2010年3月)

高校3年間の教育費

子どもひとり当たりの公立高校と私立高校の年間学費(学校教育費+学校給食費+学校外活動費)は、以下のとおりです。

公立私立
公立高校45万円7,380円/年私立高校96万9,911円/年

(参照:文部科学省『平成30年度子供の学習費調査の結果について』2019年12月)

3年間公立へ通学した場合だと総額137万円、私立へ通学した場合だと総額290万円かかります。さらに学費に加えて、入学費用や学習塾費などの学校外教育費も。日本政策金融金庫が2020年10月に発表した『教育費負担の実態調査結果』によると、子どもひとり当たりの入学費用は36万5,000円かかると発表しています。とくに大学受験に備えた学習塾費は、月々の授業料のほかに入会金や教材費などもかかります。子どもが望む進路へ進めるようにするにはある程度まとまったお金が必要になるでしょう。

大学4年間にかかる子育て費用

大学生が勉強している様子

大学4年間にかかる子育て費用も確認してみましょう。こちらも養育費については、内閣府が発表した『インターネットによる子育て費用に関する調査』に調査データがないため、独立行政法人日本学生支援機構が2020年3月に発表した『平成30年度学生生活調査結果』の調査データから学生にかかる生活費を紹介します。生活費とは、食費、住居・光熱費、保健衛生費(医療費や医薬品の購入費など)、娯楽・嗜好費(旅行費や趣味にかける費用など)、そのほかの日常費を合わせた費用のことです。

大学4年間の生活費

大学(昼間部)に通う子どもの年間平均生活費は、70万4,700円。しかしこの大学生の中には自宅から通う学生と、地元から離れた大学へ通って家賃や日常生活費がかかる学生が存在します。双方の年間平均生活費を比べてみると、自宅生が43万4,000円、下宿生が111万1,000円と68万円ほどの差があります。

つまり大学4年間の生活費は総額282万円、自宅生の場合総額174万円、下宿生の場合444万円となります。

大学4年間の教育費

子どもひとり当たりの国公立大学と私立大学の年間在学費(学校教育費+学校外教育費+学校外活動費)は、以下のとおりです。国公立の文系理系の学費は私立に比べて差がないため、ひとつにまとめています。

国公立私立
文系理系115万円/年文系152万1,000円/年
理系192万2,000円/年

(参照:日本政策金融金庫『教育費負担の実態調査結果』2020年10月)

4年間国公立へ通学した場合だと総額460万円、私立文系へ通学した場合だと総額608万円、私立理系へ通学した場合だと総額769万円かかります。さらに在学費に加えて、入学費用も。子どもひとり当たりの入学費用は、国公立大学ならば77万円、私立文系なら95万1,000円、私立理系なら94万2,000万円かかります。この入学費用には、入学する学校に納める入学金のほか、併願合格した大学へ入学する権利を維持するために振りこむ納付金や受験費用が含まれています。

0才から22才までにかかる子育て総額費用は3,000万円以上!?

親が家計簿をつけている様子

0才から22才までかかる子育て総額費用は結局いくらかかるのでしょうか。まず22年分の養育費を計算してみましょう。0才から15才までの養育費は1,899万5,250円、高校3年間である16才から18才までの養育費は287万3,559円、大学4年間である19才から22才までの生活費は281万8,800円、総額で2,468万7,609円となります。

(参照:内閣府『インターネットによる子育て費用に関する調査』2010年3月、独立行政法人日本学生支援機構『平成30年度学生生活調査結果』2020年3月)

次に教育費を計算していきます。今回は、すべて公立へ通った場合とすべて私立(文系)へ通った場合を比べてみましょう。

総額内訳
すべて公立1,114万5,150円公立幼稚園:64万9,088円
公立小学校:192万6,809円
公立中学校:146万2,113円
高校入学費:36万5,000円
公立高校:137万2,140円
大学入学費:77万円
国公立(文系理系):460万円
すべて私立(文系)2,570万3,827円私立幼稚園:158万4,777円
私立小学校:959万2,145円
私立中学校:421万7,172円
高校入学費:36万5,000円
私立高校:290万9,733円
大学入学費:95万1,000円
私立(文系):608万4,000円

(参照:文部科学省『平成30年度子供の学習費調査の結果について』2019年12月、日本政策金融金庫『教育費負担の実態調査結果』2020年10月)

以上から養育費と教育費を合わせた子育て総額費用は、すべて公立へ通った場合3,583万2,759円、すべて公立へ通った場合5,039万1,436円となります。しかしこの費用はあくまで平均値です。学習塾へ通わず自主勉強で受験へ挑んだり、親元から離れた学校へ通ったりすると、費用は大きく変わっていきます。明るい将来へ突き進む子どもの背中を快く押せるように、子どもが生まれた頃からこつこつと貯金しておきましょう。

子育て支援で使える助成金とは

親が笑顔な様子

子育て総額費用がどれぐらいになるのかは分かったけれど、こんなにお金を貯金できる自信がない……と不安に感じる方もいるかもしれませんね。まとまったお金が必要になる時期と金額を把握して計画的な貯金が大切ですが、子育て費用の負担を軽減するための助成金もあります。

出産育児一時金(家族出産育児一時金)

出産育児一時金は、日本の公的医療保険(健康保険、共済組合、船員保険、国民健康保険)の被保険者及びその被扶養者が出産したときに協会けんぽへ申請すると、1児につき42万円が支給されます。

出産手当金

出産手当金は、会社員や公務員として勤務していた人が、勤務先の健康保険から受け取れます。勤務先の健康保険に加入していること、妊娠4ヵ月以降の出産であること、出産のために休業していることが手当金を受けとる条件です。標準報酬月額の平均額は約30万円ほどです。

子ども医療費助成制度

子ども医療費助成制度は、子どもが医療機関で受診した医療費のうち自己負担分を助成してくれる制度のことで、すべての都道府県・市区町村で実施されています。自治体ごとに助成内容が異なるため、詳細はお住まいの自治体の窓口で確認してください。

児童手当

児童手当は、中学校卒業までの児童を養育している家庭に支給されます。3才未満で一律月額15,000円。3才以上小学校修了前で月額10,000円(第3子以降は15,000円)、中学生で一律月額10,000円が支給されます。ただし児童を養育している人の所得が所得制限限度額以上の場合は、特例給付として月額一律で5,000円になります。

高等学校等就学支援金

高等学校等就学支援金は、高校等に通う生徒等に対し、授業料の一部又は全部を支援します。手続きが必要な入学期などに学校から案内があるため、申請資料などを確認し、手続きをおこないましょう。目安として世帯年収で590万円以下なら最大で396,000円の支給、世帯年収で910万円以下なら118,800円まで支給されます。世帯年収が910万円以上の場合は対象外です。

奨学金

奨学金とは、経済的理由で修学が困難な学生が安心して学べるように、学費を貸与、または給付する制度のこと。国、自治体、大学、民間企業などがさまざまな形で奨学金制度を設けています。奨学金には、大きく分けて貸与型と給付型があります。さらに貸与型には、利子がつくものとつかないものがあります。制度を受けられる条件や支給金額、返済期間、利子など詳細を確認してから申請しましょう。

まとめ

子育てには想像以上に膨大な費用がかかります。本当に困ったときや悩んだときには地域の子育て相談窓口に相談してみることをおすすめします。申請できる助成金も活用し、家計の負担を減らしましょう。また子どもの進路に応じて子育てにかかる総額費用は変わります。子どもの進学を応援してあげられるように費用のシミュレーションを事前におこない、無理のない貯金計画を立てておくとよいですね。

アイデス マガジン編集部

アイデスが発行するWebマガジン。「のりものと楽しむ子育てのかたち」を応援することをテーマに、自転車や三輪車やお遊びから子育てまで幅広い情報をお届けします!

Share

前の記事
一覧へ
次の記事